職業適性検査というのはいろいろな種類がありますけど、信頼性が高くないと受けてみても仕方ないですよね。信頼性が高い検査の代表が、アメリカ労働省が開発したＧＡＴＢ（General Aptitude test Battery）があります。
まあ、アメリカの労働省ってだけで信頼性が高いと判断するのもアレですけど。
でも日本政府もこれを手本としているのです。労働省編一般職業適性検査というのがありますけど、これはＧＡＴＢを原案としていまして、４０年以上にわたり研究、改訂が重ねられ現在の形になりました。
この検査は一人一人の異なる能力と職業との適合性を客観的に測定するのが目標です。個人の能力や性格も様々ですし仕事も様々、その中でもっとも適する組み合わせを割り出そうというのだから大したものです。
今では採用や配属ばかりでなく、教育訓練や能力開発、配置転換など様々な場面で広く活用されています。
多様な用途に対応するために、検査の適用可能性年齢は１５歳から４５歳となっています。けっこう幅広い設定ですが、超高齢社会日本であればもっと幅を広げられればよいですね。
また、職務の適性基準の作成要領を示してあるのも特徴です。自分で適正基準を作成できるというのは、会社から見ると便利かもしれませんね。職務内容が急に変わった場合でも適性基準の作成や見直しを会社が独自に行うことができます。
そして職務別適性能力基準表で職務の適性基準を作成したり、学生が適職を検討する際の参考資料にすることができます。
この適性検査の検査内容は次のとおりです。
Ｇ．知的能力 Ｖ．言語能力 Ｎ．数理能力 Ｑ．初期的知覚 Ｓ．空間判断力 以上は紙筆検査です。
Ｐ．形態知覚 Ｋ．運動共応 この２つは器具検査です。
これらの組み合わせにより受検者の仕事上の能力がどんなものかを割り出そうというのですね。作業を遂行するのに必要な７種類の適性能力を測定します。
検査は「Ｔ版」「Ｓ版」の２種類があり、Ｔ版で測定できる適性能力は、知的、言語、数理、書記、空間、形態、供応。
Ｓ版で測定できる適性能力は、知的、言語、数理、書記。
検査を実施する会社の目的に応じて「Ｔ版」「Ｓ版」のどちらかを選択します。
